茨の道となるメディアマス再建も、インフィリオンはポテンシャルを見出す

業界初のDSPと広く認識されているアドテクベンダーのメディアマス（MediaMath）は、新しいオーナーを迎えることになった。その新オーナーはテック企業のインフィリオン（Infillion）だ。

インフィリオンがなぜメディアマスを獲得する判断をしたのかは謎だ。一度はアドテクの10億ドル企業とまで呼ばれたメディアマスだが、広告収益ビジネスがうまく行かず、破産に至った。

では、インフィリオンがなぜ失敗したビジネスに2200万ドル（約32億円）も投じたのか？正直に言って、明確な答えはない。しかし、インフィリオンがメディアマスを何らかの新しい形で業界構造が変わりつつある現在の市場のなかに展開しようとしていることは明らかだ。

大きな困難をインフォリオン経営陣も理解している
メディアマスの「復活」は不可能ではない
財政上の強みを明らかにすることが必要

大きな困難をインフォリオン経営陣も理解している

もしかしたら、メディアマスが持つ何らかの未開発なポテンシャルに興味があるのかもしれない。しかし同ブランドが競争する市場はコモディティ化が進んでおり、この取引が行われた時点で、競合他社たちも自分たちを再定義しようとしている最中だ。

これらの企業は大成功を狙うどころか、生き残るためにあらゆる方向に事業範囲を拡大し市場を奪い合っている。メディアマスをこの状況でうまく導くには、入念な計画、革新的な差別化、そして同社の事業が抱えている経済的な困難に対する率直な認識が必要だ。

しかしながら、この困難がいかに大きなものかは、インフィリオンの経営陣も理解している。裁判所の文書で、インフィリオンの役員は「今後3年間で運営損失が3000万ドル（約44億円）、従業員数が約150人になる」と見込む計画が明らかにしている。この計画はすでに進行中であるようだ。「すでに元メディアマスのスタッフ、特にシニア役職レベルの人材の再雇用に向けた激しい取り組みが始まっている」と、匿名で語った情報源は言った。

元のスタッフを再雇用するのは簡単ではなく、安くもない。多くの人々は、同社が破綻した後に報酬を受け取っておらず、再雇用をオファーされても喜んで飛びつくとは限らないだろう。それでも、インフィリオンがメディアマスを再生させるつもりなら、その長所と短所を熟知している人々の専門知識に依存する必要がある。そうすれば、元のクライアントや商業パートナーを再び引きつけるための厳しい戦いが少しは楽になる。高額の給与をオファーできれば、この試みに説得力を増すことができるだろう。

メディアマスの「復活」は不可能ではない

「この採用活動は安くない」と、別の役員は言った。この人物は実名で取材に応じた場合に役員たちとの関係を失ってしまう危険性があるため、匿名で取材に応じた。「メディアマスが破産した際、人々は株式や賃金やそのほかさまざまなものを失った。インフィリオンはどのような役職の採用であっても、財政的な観点から非常に魅力的な給与を提供する必要がある」。

一方で元メディアマスのCEOであるジョー・ザワツキ氏が戻るかどうかは不明だ。これには多くの要素が関わっている。主に、彼自身が復帰した場合、メディアマス再構築にどれだけ影響を与えるか、そしてそれがインフィリオン全体のビジネスとどのように統合するかが焦点となるだろう。現在、ザワツキ氏は再構築に対する顧問としてのみ参加している。しかし、もし彼がビジネスに再参加するなら、多くの費用がかかるだろう。

インフィリオンの創業者であり会長であるロブ・エムリッヒ氏は、追加で4000万ドル（約58億円）の運転資金を求める予定であり、メディアマスのプラットフォームを「元の状態に復活させる」というビジョンについて語った。

メディアマスの「復活」は可能性が低く思えるかもしれないが、不可能ではない。同ブランドには市場でうまくいく可能性があるいくつかの要素がある。特に、広告主やエージェンシーが（CRMスタックへの統合など）構築できるさまざまなサービスとテクノロジーがある。さらに、透明性プログラマティックサプライチェーンのソース（Source）のような、長年をかけて開発してきた多様なプロダクトを抱えている。

これらを全て合わせると、興味深い売り文句が見えてくる。それは、クライアントとの関係が非常に一方的になりがちな時期に、クライアントと狭く深く取り組むことができるアドテクベンダーという展望だ。